Twitter（ツイッター）のタイムラインで面白い投稿を見つけたときに、スクショして友達に共有したくなるときがありますよね。実際、スマホにはボタンを押せば簡単にスクショを撮影できる機能が実装されているので、頻繁に利用している人たちもいるはずです。
とはいえ、投稿主にスクショしたことが通知されてバレるのは気まずいですよね。また、本人に許可を得ずにスクショを利用するのは著作権侵害になるかもしれないと心配している人たちもいるのではないでしょうか？
この記事では、「Twitterのスクショは通知でバレるのか？」という疑問について考察しています。加えて、著作権侵害にも言及しているので、Twitterで頻繁にスクショを撮影している人は参考にしてみてください。
Twitterのスクショは通知でバレるのか？
さて、Twitterのアプリやブラウザで特定のツイートをスクショした場合、相手に通知が届いてバレることはあり得るのでしょうか？
結論から言えば、特定のユーザーがアップロードしている投稿をスクショしても、Twitterから本人に通知が届くことはないのでバレません。
しかし、スクショした画像をSNSやブログにアップロードすると、相手にバレる可能性はあります。とりわけ、近年では、画像検索機能も充実しているので、絵描きのユーザーがコンテンツの無断転載をチェックしたときに、あなたのスクショが検索結果に表示されるかもしれないのです。
なお、今度のアップデートによってスクショが本人に通知される機能が実装されるかもしれません。実際、インスタの消えるメッセージ機能はスクショしたことがバレる仕様になっており、技術的に不可能ではないのは明らかです。そのため、最新情報をチェックしておくことを推奨します。
スクショの投稿は著作権侵害になるのか？
また、スクショしたツイートを投稿するのは、著作権侵害に該当するのでしょうか？
結論から言えば、著作権の侵害に該当する場合があると考えられます。これに関しては、弁護士法人直法律事務所が運営する「ベンチャースタートアップ弁護士の部屋」で次のように記述されています。
Twitterは、他人のコンテンツを引用する手順として、引用ツイートという方法を設けていることから、上記規約に定める手順を使用することなく、スクリーンショットの方法で他人の投稿（著作物）を複製してTwitterに掲載することは、著作権法３２条に定める「公正な慣行」に合致するものと認めることはできないと判示しました。
ベンチャースタートアップ弁護士の部屋『Twitterでのスクショ投稿は著作権侵害になる？』より引用（最終確認日：2023年2月9日）
たしかに、Twitterには、他人の投稿を引用できる機能が実装されています。したがって、利用者は自分の投稿が引用リツイートによって不特定多数の個人に共有されることを前提として、コンテンツをアップロードしているとみなされるわけです。
けれども、Twitterには備わっていないスクショ機能でツイートを撮影されて使われることまでは同意の範囲外であるため、上記の引用が示しているとおり、著作権侵害に該当するかもしれないわけです。「これくらい大丈夫」と自分で勝手な線引きをしないように、くれぐれも注意してください。
無断転載で炎上する可能性がある
実際、無断転載に対して怒りを露わにするユーザーはいます。冷静に考えても、自分が苦労して描いた絵を勝手に使われたら、だれだって嫌な気持ちになるので当然の反応であると言えます。
場合によっては、無断転載に対する強い抗議が投稿されて、ツイートに共感するクリエイターたちによって拡散されることもあり得るでしょう。その結果、あなた自身がTwitter上で吊し上げになって、社会的制裁を受けるという事態に発展する可能性があるのです。
近年では、Twitterをはじめとするソーシャルメディアで個人を徹底的に罰する傾向が強まってきています。もちろん、本人の自業自得なわけですが、当事者を超えて社会問題化させるSNSの力を甘くみないように注意しなければいけません。
ルールを守って利用しよう
Twitterの投稿をスクショするだけなら、相手にバレることはありません。けれども、スクショした画像の取り扱い方によっては法的なトラブルになるおそれがあるので気をつけてください。
実際、SNSの問題を弁護士を通じて解決しようとするユーザーも増えています。その意味では、「ごめんなさい」と謝罪するだけでは済まなくなってきていると言えます。逆に、今までは泣き寝入りしていた人たちがいよいよ法律の力で守られるようになってきたとも考えられます。
ソーシャルメディアが無法地帯だったことで生まれた自由もありますが、それによって人生を傷つけられた人もいるのは事実です。だからこそ、一人ひとりがルールに則ってTwitterを活用しなければいけない時代になったわけです。おそらく、今後、人々はまた新しい自由を求めて別なプラットフォームを作り出すかもしれません。
それでも、法治国家である以上、どのような仕組みも法の下にあることを忘れてはいけないのです。